メンタルヘルス対策で、介護現場のストレスを追い出そう


スタッフにやりがいを持って、いきいきと働いてもらいたい。あなたの管理する介護施設は、そうあって欲しいですよね。

企業にとって、労働環境を整えることで働く人たちの就業満足度を高めていくことは果たすべき責務。満足度やモチベーションを維持することと、働き手のメンタルヘルスは切り離せません。

そこで多くの企業が、職場におけるメンタルヘルス対策の実施をすすめています。

その背景には、2015年から従業員50人以上の企業に義務付けられた「従業員に対するストレスチェックの導入」があります。会社は、社員のメンタルヘルスに気を配り、問題があれば改善していく必要があります。

現在は、従業員の数による限定的な義務項目ですが、会社の規模に関わらない導入への検討もはじまっています。

介護職はストレスが溜まりやすく、職員のメンタル面をとくに気にかけねばならない職種。スタッフにストレスを少なく、安定した気持ちで利用者様に向き合ってもらわなければ質の高いサービス提供はむずかしいでしょう。

そこで今回は、介護現場にも取り入れたいストレスチェックの方法とメンタルヘルスケアの取り組みの方法をご紹介します。管理者として介護施設をスタッフの意欲あふれる場所にするためのヒントを見つけていきましょう。

ストレスチェック等の職場におけるメンタルヘルス対策・過重労働対策等

どうして介護でメンタルに問題が出てしまうのか?

介護は、利用者様の生活を支え、自立を支援し、要介護者やそのご家族から笑顔をいただける働きがいのある仕事。多くの介護スタッフが、「人の役に立つ仕事」に誇りをもって働いています。

しかし、日々の介護で感じるストレスは大きく、心の健康が保てなくなることも多いのが現実です。

利用者様のことを身近に感じれば感じるほど、「力になりたい」という思いは強まりますから、「このケアが最善なのに、どうして言うことを聞いてくれないの?」とイラ立ってしまうことも。

感情のコントロールが常に求められている状態が続き、自分を押し殺すことがストレスにつながってしまいます。

また、これはどの職場でも課題となることですが、スタッフ同士や上司との人間関係のこじれがストレスの原因となり、心の病につながるケースも多くあります。

管理者には、常にスタッフの状態に目を配ることが求められますが、全員の状況を把握し、対応することがむずかしい場合も。

そこで、ストレスチェックを一斉に受けてもらうことは、有効な手段となってきます。

ストレスチェックの方法は?


ストレスチェック制度が義務づけられたことから、厚生労働省は「ストレスチェック実施プログラム」を無償でダウンロードできるようにしています

これは設問に対して4段階で回答するもので「職業性ストレス簡易調査票」と呼ばれており、職員たちに回答してもらい、得た回答を点数化することで、高ストレス者を選定できます。

また、介護に関連する団体が独自に作成した福祉介護職従事者に向けたストレスチェックシートもあります。

なかには、認知症の方と接する際のストレスを測ることに特化したものもあり、どのような設問、質問項目が適切に職場でのストレスを測れるか、いくつかのチェックシートを見比べてみるとよいでしょう。

同時に、ES調査と呼ばれる「従業員満足度調査」を併用することで、経営方針や労働条件など、職場への満足度を測ることもできます。ストレスチェックと組み合わせて調査結果を分析することで、ストレスの原因がどこにあるのか、改善ポイントはどこにあるのかがわかります。

厚生労働省版・ストレスチェック実施プログラム

ストレスの原因を把握して、話し合いを

厚労省のプログラムでは、「高ストレス者」を選定でき、他の調査でも「要フォロー」「要注意」など段階別にストレスを抱えているスタッフをみつけることができます。

たとえば、「仕事での生きがいや、やりがいを感じられない」とストレスチェックで回答したスタッフが、ES調査では「会社の経営方針が理解できない」と答えていれば、管理者が描いている介護施設の将来像や、目指すビジョンが十分に伝わっていないのかも知れません。

就業時には、施設の掲げる方針に共鳴して働きだしたとしても、長く働くうちにスタッフが考えていた理想のケアが実現できないと感じているならば、いまの施設のあり方に問題が生じている可能性もあります。

個別に面談の機会をつくり、スタッフが何を望んでいるのか明らかにし、必要な人材であることを伝えましょう。

そして、改善できる点は率直に見直していく。高ストレス者が多い職場は、火種がくすぶっている状態。個別対応を重ねて早急に、メンタルヘルス対策を強化していきましょう。

メンタルヘルス対策の具体例

介護スタッフの現状が把握できたら、メンタルヘルス対策を打っていきます。個別面談でより明らかになったスタッフの不安や不満の解消に取り組んでいきましょう。

職業能力評価制度

介護の仕事は自分のケアが利用者様に対してどれだけの価値をもたらしたのか、客観的に知ることがむずかしい職種。

「頑張りが正当に評価されていない」「将来への展望が見えない」といった声に応えるためのキャリア段位制度や上級資格取得支援制度を設け、能力評価に客観性をもたせ、習得すべき技術や知識を明示し、スタッフに目標をもってもらいましょう。

設備の充実

常に利用者様のことを気にかけねばならない介護スタッフにとって、仕事を忘れてリラックスできる時間も大切。

休憩室や談話室、施設の規模によってはナップルーム(仮眠室)を確保し、施設内であっても仕事と切り離して安らげる空間を設けることも、スタッフのメンタルヘルスケアに役立ちます。

勤務体制の検討

「意見の合わない人がいる」「同僚にいら立つことがある」といった声があれば、スタッフのチーム分けやシフト体制、主任やリーダーの変更や配置替えを検討する必要もあります。

さまざまな年齢や経験をもった人たちが集まっている介護の現場ですから、好みや相性が合わない場合もあります。

ボタンの掛け違いや誤解による衝突は、当事者同士と管理者が話し合うことで解決していくのが理想ですが、組み合わせや勤務体制を見直すことで、いったん距離を置いたあと、時間をかけて人間関係を修復していくことを目指しましょう。

電話窓口の設置

施設や上司への不信感が高まっている場合には、直接の面談では心を開いてもらえないケースもあります。従業員支援プログラム(EAP)と呼ばれる企業・団体向けの電話相談サービスを利用すれば、スタッフはカウンセリングの専門家からアドバイスを受けられます。

EAP会社は社外の第三者機関であるため、悩んでいるスタッフもアプローチが容易に。契約しているのは各施設事業者のため、プライバシーが守られないのではないか、ミスリードされるのではないかという思い込みがまだ強く、EAP会社は日本ではまだ浸透していません。

アメリカではEAP会社とのの契約は「人を大切にする企業の象徴」とされています。相談の結果は個人が特定できないような形式でレポートされますので、情報保護規定をしっかり伝え、利用を促してみましょう。

管理者のメンタルヘルスケアも

管理者であるあなたは、メンタルヘルスに関するセミナーや会合に積極的に参加し、職員管理のマネジメントを心理面からも学ぶ必要があります。働きがいのある職場の象徴は管理者。あなたの手腕で職場改善をおこなっていきましょう。

そして、忘れてはならないのは、あなた自身のメンタルヘルスケア。事業者や経営者の要望と、介護スタッフの要求の板ばさみになって疲弊してしまう管理者も少なくありません。自身のストレスチェックも忘れずにおこないましょう。

管理者であるあなたは、スタッフ1人ひとりと真剣に向き合い、それぞれの意見に耳を傾けながら、状況の改善に努めて、スタッフと信頼を築いていきましょう。信頼感が高まり、施設内がひとつのチームになれば、今度はスタッフがあなたを支えてくれるようになります。

メンタルヘルス対策は、未来への投資


これまでメンタルヘルス対策は、従業員の離職を防ぐため、ひいては自殺予防と、そこまで追い込んだ会社への責任が争われることへの予防策、リスク管理として捉えられてきました。

しかし、現在ではメンタルヘルス対策は「費用」ではなく「投資」。新しい経営戦略として語られるようになっています。

働き手のメンタルヘルスが悪化するとどんな弊害があるのかに注目するのではなく、メンタルヘルスが良ければ介護施設の価値がどれだけ上がるのかを考えること。

スタッフにストレス少なくいきいきと活躍してもらえるよう、職場環境を改善していけば、より生産的な組織へと成長させていけるのです。働く仲間たちへのメンタルヘルス対策で、働きがいにあふれた介護施設をつくっていきましょう。